どんな団体なのかみてみたら、「米国を中心に被害拡大が顕著となってきた 2005 年、フィッシングに対する情報収集・提供、注意喚起等の活動を中心とした対策を促進するため、オンラインショッピング、金融、IT ベンダー、情報セキュリティベンダー等、20 余りの事業者会員に、内閣府、金融庁、警察庁、総務省、経済産業省といった関係府省庁等をオブザーバとして加え発足いたしました。」って書いてあるから、ちゃんとしたところかな？？
ここのトップページには事例が随時載せてあるから、心配なときには見てみるとよさそう。
このサイトには、消費者向けにフィッシングの例とその対策方法が紹介されてたり、フィッシングの相談や報告方法も書いてあるからありがたい。
まぁ…、そういうメールがきたときにこういうサイトを調べる余裕があるなら、そもそもだまされないよね。
今回はまーだ自分にそういう気持ちのゆとりがあった…ってことで、あたふたしないで大団円。みょうなメールのおかげで今の最新情報と対策を再確認できて、よかったよかった。
ココだけの話、英語メールには焦ったけど(^◇^;)
ちなみに、じっさいにフィッシングの被害にあった場合は、各都道府県警察の『サイバー犯罪相談窓口』に相談。
そっくりなサイトになりすまして買い物をさせる "なりすましECサイト" の相談は、『なりすましECサイト対策協議会』。
迷惑メールの相談は、『迷惑メール相談センター』。
